当社は貴社のニーズに合わせて、多様な調査方法の中から最適な方法を選び、ご提案できます。

• ベンダー調査は面接調査や電話調査が最適です。ユーザー調査は概して調査件数が多くなるため、郵送、ｅメール、ＦＡＸ、Ｗｅｂなど何らかの通信手段を活用する調査方法が適しています。
• 更に、ユーザー調査はデータベースとなる調査パネラーを持っているかどうかで、回収率、スピード、コストに格段の差が現れます。

当社のエンドユーザー・パネラー６，１２７法人とその特徴

• 当社のエンドユーザー・パネラー6,127法人は1999年に構築されました。
  その業種、従業員規模分布は下表の通りです。
• 調査先は情報システム部門です。

※注1　件数は、民間企業は企業単位。自治体・他、学校、医療は事業所単位
※注2　公益は電力、ガス、通信、放送、新聞、航空、鉄道、路面バス。金融は銀行、消費者金融、カード会社、証券、生保、損保、先物取引
※注3　民間企業の従業員規模は正社員数のみ。自治体の従業員規模は一般行政職の人数。大学は教職員とも本務者の人数。付属の学校、医療機関の職員は除外。


• 自社企画資料として、この6,127法人を調査対象に、コンピュータ・サーバとサーバ系ソフト及びサービス業務の導入調査を毎年交互に実施しております。このため、依頼調査を実施される場合、スクリーニング調査が不要になり、回収率、スピード、コストの点で競合先の追随を許さない優位性を誇っています。
• 郵送アンケートの有効回収率は調査内容と粗品有無にもよりますが、40〜60％になります。
• 当社のエンドユーザー・パネラー6,127法人を利用する依頼調査のニーズは非常に高いものがありますが、調査対象先が同じになるため、パネラー様に配慮して、受注できる案件数を年間4件までとさせて頂いております。但し、規模（調査回収サンプル数）によって1件程度の増減があります。